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マスコミ受験対策、業界の特色と実態

マスコミ就職戦線の特徴

マスコミ採用戦線の大きな特徴は、試験が非常に早く始まることです。民法キー局の場合、アナウンサーについては年内に、ディレクターなどの一般職も大学4年生を迎える春にはほぼ内定が出揃ってしまうのが現状です。
他マスコミ業界も近年のインターネットの普及に伴い、採用に関する詳細が決定していなくても、関連する情報を早くから少しずつ出しています。例年、10月下旬から随時発表されていますので、その時期から出てくる情報は要注意です。

また、春採用、秋採用の他、年が明けてからも契約社員や中途採用、アルバイトの募集が行われています。そのため希望の仕事に就くため、マスコミ受験を1年以上に渡って行う人もいます。

詳細はPDFをダウンロードして下さい。

各業界の実態

今業界は変革の時期!業界の動向を事前にチェックしよう!

放送と通信の融合

放送局

放送業界は、大きく以下の4つに区分される。
現在のアナログ放送である「地上波放送」(2011年にはデジタル化)、衛星放送や民法5局の子会社による「BS放送」、『スカパー』を代表とする民放子会社の「CS放送」、そして家庭内にケーブル網を引いての番組放送「CATV」。携帯電話やパソコンで動画が楽しめる時代に突入する中、『放送』と『通信』の枠組みは崩壊したと言われている。
今後、各局の課題は、デジタルならではの特徴を生かし、優れたコンテンツを創ることが生き残りの絶対条件として位置づけられる。

2006年4月。NHKと民放各局がスタートさせた『ワンセグ』放送は、対応する携帯電話を持てば、いつでもどこでも鮮明な画像が視聴できるサービスであり、テレビショッピング番組とのマッチングをにらんだ構想を掲げている。
また、2007年秋には通信会社や電気メーカとの参加協力により、『サーバー型放送』(好きな時間に好きな番組を観る事が出来るシステム)が登場する。

報道の重要性

新聞社

報道機関として社会的重要な役割を担うこの業界は、通信社・全国紙・ブロック紙・地方紙・スポーツ紙として大別される。通信社は「共同通信社」「時事通信社」、全国紙である「朝日新聞」「読売新聞」「毎日新聞」「日本経済新聞」「産経新聞社」、ブロック紙は「北海道新聞」「中日新聞」「西日本新聞」、そして、地方紙・スポーツ紙の分野に区分される。

かつてマスメディアの王座に常に君臨し、発行部数で日本は世界でも1、2位を争う「新聞大国」だった。近年インターネットの普及をはじめ、様々なニューメディアの出現で、総合的な地位は低下の一途を辿っているのが現実である。

しかし、このインターネット時代を背景に、報道の「速報性」を強みにしてきた新聞業界が、ネットでの配信がよりリアルタイムになり、各社は自社サイトでニュースを伝えるなか、大手ポータルサイトにも記事を提供することが可能。これが新たな収益源となりつつある。大手新聞社は、テレビ局との連携を強化し、データベースの整備に躍起になっている。

広告市場は6億円

広告代理店

激変する時代の変化に伴い、今や広告業界は情報化社会において「改変の時」「注目の業界」と言われている。あらゆるところに存在し、生活者と広告主企業をメディアを介して結びつける役割を担っている。

経済産業省の統計では、国内に約4,000社強の広告事業所が存在し、総合広告会社から、メディア別・業種別・地域別といった広告会社が増加しているのが現状であり、昨今では大手と中小の二極化が進んでいるとも言われている。また、コンサルティングや通信・IT・商社などの他業界からのビジネス参入も目が離せない現状である。

広告業界は、生活者のライフスタイルに直結関連し、これまでになかったメディアの多数誕生による影響は大である。テレビ業界における地デジ放送の多チャンネル化に始まり、急速なインターネット普及による多機能化、雑誌関係においてはフリーペーパーの急増と浸透、携帯電話との融合も始まり、常にIT技術を活用したネットワークが進んでいる。

広告費をメディア別に区分するとマスコミ4媒体にインターネット広告はラジオ業界抜き、第4の媒体に名乗りを挙げ新しい広告手法として定着し、広告業界を活性化させており、新ビジネスモデルの構築と動きが注目され、活躍の場が無限大。

業界は今や大転換期

出版社

業界は、多種にわたる分野において各社別のカテゴリーを堅持している。
総合分野の大手は、「講談社」「小学館」「集英社」、情報分野は「マガジンハウス」「リクルート」ブジテレビ系列の「扶桑社」といったところが顔を並べる。文芸では「文藝春秋」「新潮社」、経済関係では「日系BP社」「ダイアモンド社」が実績を伸ばしている。

しかし、業界全体に対するここ数年の総売上(書籍・雑誌)は、約1兆円が書籍、約1兆5千億が雑誌の売上であり、書籍の販売部数はこの10年横ばい状態であるが、雑誌に関しては、広告費の影響を受ける形となり、インターネットの普及に絡んで売上および発行部数の減少が目立つようになってきた。

書籍は、2004年の『ハリーポッター』シリーズ、2006年の『ダヴィンチコード』などの超ミリオンセラーが話題を呼び、実績に直結したと言えよう。また、映画業界やTVドラマは常に優れた原作を探しており、作品が映像化・ドラマ化されれば、大きな収益を生む可能性は大。